過去1年東日本大震災を教訓にして、メディアや数多くの関係者が、今後災害にどう備えるかの情報と議論を発信してきました。東日本大震災以前のデータをもとにした防災情報の不十分さにも気付きました。例えば、藤沢市が用意していた「津波ハザードマップ(平成21年3月)」は、想定している地震規模も津波最大高さも数値が十分有用な情報とはいえないことが分かり、精力的に見直されました。
神奈川県や藤沢市から発表される地震防災に関する情報は、以前に比べ最近は、表現やテーマの説明が具体的で、すぐに使える内容になってきています。
現在公表されている津波・地震の防災情報を見直します。